「数字は年次報告書に書いてあります」

十五年間シェルターを運営し、毎月四千人に食事を提供し、寄付者の支えで三度の不況を乗り越えてきた——非営利団体が自らの活動について語る内容は、それ自体がどれほど立派であっても、ウィキペディアの特筆性の基準を満たすとは限りません。これは、ソフトウェア企業が自社について語る内容が基準を満たさないのと同じ理屈です。WP:NORGは、使命の尊さを理由に例外を設けません。問われているのは、その組織がどれだけ善いことをしたかではなく、その組織から独立した誰かが、自らの判断で、編集管理のある媒体に詳しく取り上げたかどうかです。

混乱は、非営利団体が人並み外れてよく作る資料そのものから生じます。監査済みの年次報告書。証言やインフォグラフィックを盛り込んだ四十ページのインパクトレポート。税務当局に提出され、Candidのようなデータベースに転載される申告書。新しい助成金を発表するプレスリリースが、同じ週に複数の地元メディアにほぼそのまま転載される。これらの資料はどれも正確で丁寧に作られていて構いませんが、どれもその組織自身が書き、依頼し、配布したものです。これはまさに、特筆性の出典基準が除外しているものです。

私たちが検証した地域の識字支援財団は、四十一件のメディア掲載があると主張していました。そのうち三十八件は、同じ助成金発表のプレスリリースが、見出しを変え段落の順番を入れ替えただけで転載されたものでした。二件はガラ行事の予定告知でした。残る一件だけが違いました。助成金発表から八か月後に掲載された、地元誌の千八百語に及ぶ記事で、記者が元生徒たちに取材し、財団が主張する卒業率を学区の記録と照らし合わせて検証していたのです。数字は一致する地域もあれば、一致しない地域もありました。その一本の記事が、他の四十件を合わせたよりも草稿のために役立ちました。なぜなら、ある記者が自らの判断で、その主張を検証する価値があると決めたからです。

業界専門メディアは、代理店が思うよりも頻繁にこうした検証を行っています。フィランソロピー専門誌の特集記事や、地方経済紙の非営利団体担当が、財団がどのように内部留保を使っているかを分析する記事は、まさにガイドラインが求める意味で独立した二次資料であり、上場企業の財務を調べる調査報道と同じように使えます。一方、同じ財団の事務局長の発言を引用したプレスリリースは、どれだけ多くのメディアに転載されようとも、またその裏にある活動がどれほど本物であろうとも、独立した出典にはなりません。

この判断基準は、営利・非営利を問わずすべての組織に当てはまります。提案されたそれぞれの出典を開き、記者が自ら調べに行ったのか、それとも組織が完成した記事を送り込んだのかを確認することです。インパクトレポートは、活動が実際に行われたことを証明します。しかし、誰か外部の人間が、自分自身のタイミングで書いたものでなければ、他の誰かがその活動を重要だと考えたことまでは証明できません。