ある創業者が、誇らしげに一冊のスクラップブックを送ってきたことがあります。シード資金調達を報じた、よく読まれているテクノロジー系媒体の記事。最高技術責任者の就任を伝えた、業界専門誌の記事。新しい地域拠点の開設を扱った、地元経済紙の記事。信頼できる媒体が三つ、署名記事が三つ。それにもかかわらず、その記事は一週間もたたずに削除提案の対象となりました。
組織に関する基準が問うのは、どこに掲載されたかではなく、その記事が実際に何をしたかです。資金調達、人事、新製品の発表をそのまま伝えるだけの記事は、たとえ正確で、掲載媒体が信頼できるものであっても、定型的な報道とみなされます。定型的な報道は、出来事があったことを裏づけます。しかし、独立した誰かがその出来事を調査し、疑問を投げかけ、解釈するに値すると考えたことまでは、証明しません。
企業の設立、人事異動、通常の事業活動といった基本的な事実の告知は、有意な報道とはみなされない。
この基準は、見た目より厳格です。情報源そのものは十分に信頼でき、報道の内容も正確でありながら、それでもこの基準を満たさないことがあるからです。業界専門誌が資金調達を取り上げた記事は、しばしば、他の十数の媒体にも送られたのと同じプレスリリースをもとに、自社の書式に整えて、編集部名義で掲載されたものにすぎません。この一連の流れの中に、書き手自身の独立した判断が求められた場面は、どこにもありません。基準が求めているのは、まさにその部分、つまり対象企業が提供した以上の分析、取材、検証です。
そこで私たちは、記事の枚数を数えるのをやめ、内容を読むようにしました。記者が実際に現地を訪れ、前回より資金調達額が小さくなった理由を尋ね、引用に値する歯切れの悪い回答を引き出した記事、これは報道と呼べます。資金調達額、主要投資家の名前、プレスリリースからそのまま引いた創業者のコメントを繰り返すだけの記事は、たとえ同じ午後に十以上の媒体がほぼ同一の記事を掲載していたとしても、報道とは呼べません。
そこから導かれる助言は、地味なものです。書き手自身の独立した判断が文章に表れている記事が一本あれば、定型的な告知を二十件束ねたスクラップブックよりも重みがあります。このことを理解した依頼者は、記事の本数を追いかけるのをやめ、すでに得ている報道のうち、どれが本当にその重みに値するのかを見極めるようになります。
